ドライブレコーダーの利用拡大

最近になって、交通事故関係のニュースでは、ドライブレコーダーの映像が使われることが増えてきたのではないでしょうか。

ＪＥＩＴＡ（一般社団法人　電子情報技術産業協会）のドライブレコーダー出荷実績の統計によれば、２０１８年度（２０１８年４月から２０１９年３月）で、約３６０万台ほど出荷されているようです。
同じ統計では、２０１６年度に約１４０万台、２０１７年度に約２６０万台となっており、毎年、かなりのペースで出荷台数が増えているようです。

他方、国土交通省の自動車保有車両数統計によれば、２０１９年５月の時点で、登録自動車数は約４７００万台、軽自動車数が約３３００万台となっているようです。

どの程度の自動車がドライブレコーダーを付けているかははっきりしませんが、ドライブレコーダーの出荷台数からすると、何割かの自動車はドライブレコーダーを付けていると考えた方がいいでしょう。

最近では、スマートフォンのアプリでドライブレコーダーのように利用できるものもあり、ドライブレコーダーの利用はより簡単になってきているようです。

また、最近では、任意保険の自動車保険でも、ドライブレコーダー特約・ドライブレコーダー割引を設けている損害保険会社もあり、ドライブレコーダーの設置が推奨されている世情にあるでしょう。

ドライブレコーダーを設置するメリットは、事故当時の映像が記録されていることにより、客観的な事故状況が分かるというものがあります。

ドライブレコーダーがない場合には、事故当事者がお互いの記憶によって主張し、言い分が違うことによって、どちらが信用できるかの問題になったり、第三者の目撃者がいるかどうか探したりと、事故状況の確認から大変なことがありました。

ブレーキをかけた際のタイヤ痕やぶつかった場所のへこみ具合などで、物理学的な計算ができることもありますが、路面状況、タイヤの摩耗状況などで幅がありますので、確実とは言いにくいこともあります。

ドライブレコーダーの映像があれば、事故当時の映像が残っていますので、それを見れば事故状況ははっきりし、無用な争いを避けられる場合が増えそうです。

ただ、ドライブレコーダーも、使い方が問題になることがあります。
例えば、前方にカメラが向いている場合には、横や後ろから衝突した場合に、映像がとれなかった場合があります。

そのため、本来であれば、前だけではく、左右や後ろも録画できるような状況だとより便利でしょう。

また、ドライブレコーダーの記録方法が、ハードディスクの場合とＳＤカードなど外付け式の場合がありますが、カードが入っていないといったミスも想定されますし、設置したはいいが定期的に確認しなかったので、壊れていることに気づかなかったという場合もあります。

ドライブレコーダーは、消耗品と同じように考え、いざという時のためにメンテナンスを定期的にした方がいいでしょう。

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